メンタルヘルスケアとは

メンタルヘルスケアとは、働く全ての人が健やかに、元気に働くことができるように、気配りや援助を行うこと、また、そのような取り組みが円滑に進むような体制を整備・実践することを指します。

重要なポイントは、全ての働く人を対象にすることです。

①健康で元気に働いている人、②ストレス状態にある半健康な人、そして、③ストレス関連疾患や精神障害の症状を抱えている人に対して、それぞれ適切なケアを行うものです。

メンタルヘルス不調の従業員が職場にいると、欠勤や長期休職、退職する労働者が増えることで、他の従業員への負担が増え過重労働など新たな問題を引き起こす恐れがあります。

また、メンタルヘルス不調は、精神面だけでなく身体面にも深刻なダメージを与えることが多く、モチベーションの低下や業務の生産性の低下などマイナスの影響が生じることがあります。

メンタルヘルス不調はさまざまなリスクを引き起こすため、企業にとっても大きな負担になります。このようなリスクを回避するためにも、メンタルヘルス対策は企業にとって最重要課題といえます。

メンタルヘルス対策の現状

厚生労働省の「職場におけるメンタルヘルス対策の現状」によると、仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じる労働者の割合は半数を超えているいるようです。

引用／厚生労働省サイト

3つの予防

メンタルヘルス対策には、「一次予防」「二次予防」「三次予防」という3つの段階があります。これら3つの予防について理解することは、適切なメンタルヘルス対策を実施するために非常に重要です。

一次予防の対策の徹底は、中長期的なメンタルヘルス不調を未然に防ぐことができるため大変重要です。

■一次予防：未然防止

メンタルヘルス不調を未然に防ぐためにストレスの発生しない職場を作ることを目指した取り組みです。従業員のストレス要因や職場環境による問題点を把握し、必要な改善を行っていきます。主な取り組みには、ストレスチェックの活用や職場環境の改善、相談窓口の設置、管理監督者研修などが挙げられます。

■二次予防：早期発見と早期対処

メンタルヘルス不調を抱える従業員を早期発見し、的確な対応を行うことを目的とする取り組みです。従業員自身や上司、同僚に正しい知識を提供し、健康診断や相談窓口の設置などの支援を行います。産業医や保健スタッフ、医師との連携も欠かせません。また、早期対応を行うために、日頃から産業医と連携し、体制を整えておくことが大切です。

■三次予防：職場復帰支援

従業員がメンタルヘルス不調で休職した後、職場復帰を支援し、再発を防止するための取り組みです。具体的には、従業員の治療による精神的フォローや、職場復帰プログラムのリハビリテーションなどがあります。従業員は、職場復帰の不安や焦りを感じることがあり、焦って復職すると再発リスクがあるため、復帰時期については、産業医や医師の判断を踏まえて、従業員と相談しながら決定する必要があります。

4つのケア

4つのケアとは、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」で定められているメンタルヘルスケアの指針で、以下の４つのケアで構成されています。

４つのケアを徹底することによって、事業場におけるメンタルヘルス不調対策が推進されることになります。

■セルフケア

従業員自身が行うケアを指す「セルフケア」は、メンタルヘルスに関する基本的な知識を学ぶ研修などを受けることで、自らのストレスに気付き未然予防することができます。具体的には、ストレスの要因を自己分析することや、ストレスを解消するための適切な行動を取ることなどが挙げられます。

また、セルフケアの一環として、年に1回行われるストレスチェックも有効です。ストレスチェックでは、従業員自身が心身の状況を把握することができ、必要に応じて早期の対処が可能になります。

■ラインケア

管理監督者は日ごろから職場に目を配り、部下の相談に応じながら、職場環境の改善や部下の異変の早期把握と対応、メンタルヘルス不調者の職場復帰支援などを担い、職場の活性化を目指すことが求められます。

具体的には、職場での疲れやストレスを発散できるような取り組みを行ったり、部下のモチベーションを高めるためのフィードバックやアドバイスを行ったりすることが挙げられます。また、部下の異変に対して早期に気付き、適切な対応をすることで、その後のトラブルや問題を未然に防ぐことができます。

そのため、管理監督者は職場での従業員とのコミュニケーションを大切にし、部下のメンタルヘルスを支援することが求められます。さらに、管理監督者自身もメンタルヘルスに気を配り、自己管理を徹底することが重要です。

■事業場内産業保健スタッフ等によるケア

50人以上の従業員がいる事業場には、産業医の選任義務が課せられています。また、大規模な組織では、産業医に加えて保健師、看護師、心理士などの専門的な知識を持つ産業保健スタッフが配置されていることもあります。これらの専門家は、従業員のメンタルヘルス不調を早期に発見し、的確なケアを提供することが求められ、従業員がストレスを感じる職場環境や働き方を把握し、改善策を提案することも担います。

産業保健スタッフと人事総務部門などが連携して、企業内のメンタルヘルス対策を推進します。従業員の健康状態を把握し、個々のニーズに合わせたケアプランの作成や、メンタルヘルスに関する研修の実施などを行います。また、健康診断やストレスチェックなどのプログラムの実施も重要です。これらの取り組みによって、職場環境の改善や従業員のメンタルヘルス不調の早期発見・対応が実現できるようになります。

■事業場外資源によるケア

メンタルヘルスケアは、専門的な知識が必要なため、外部の専門機関のアドバイスやサポートを取り入れることも効果的です。産業医にもそれぞれ専門があり、メンタルヘルス領域の対応ができない場合があります。そのため、事業場内の産業保健スタッフと外部の専門機関の協力体制を取ることで、より効果的な施策を実施することができます。

専門機関との協力には、精神科医や心理士などの専門家が在籍する相談窓口の設置、専門家による講演会やセミナーの実施などがあります。また、メンタルヘルス問題に対する緊急対応が必要な場合は、精神保健福祉センターや救急医療機関など、外部の専門機関を活用することも大切です。

さらに、メンタルヘルス対策を進めるうえで、社員の意識改革が欠かせません。社員に対する啓発活動や、働き方改革を推進することで、ストレスの軽減やメンタルヘルス不調の未然防止につなげることができます。企業は、社員が健康で働きやすい環境づくりに取り組むことで、生産性向上や業績の向上にもつながると言われています。